西暦 | 和暦 | 記事 |
1792 | 寛政4.5.21 | 普賢岳噴火 島原大地震によって眉山大崩壊 死者約15,000名 |
1828 | 文政11.8.9 | 九州山陰諸国に大風雨 肥前国も津波 出島蘭館は大破損 死者71名 |
1873 | 明治6 | オランダ技師 ヨハネス・デレーケら来日 |
1897 | 明治30.3.30 | 「砂防法」制定される |
1898 | 明治31.8.26 | 県北部に豪雨 道路などに被害を受ける |
1905 | 明治38.8.8 | 県下全域に台風による暴風雨 堤防、道路などの被害甚大 |
1914 | 大正3.8.23 | 台風五島灘から県北部に上陸し対馬海峡へ 被災3,459件 |
1921 | 大正10.6.14 | 県下全域に梅雨前線豪雨 被災は堤防46件 道路60件以上 |
1927 | 昭和2.9.2 | 台風長崎、南高を経て熊本方面へ 被災1,270件 |
1931 | 昭和6.7.25 | 低気圧通過により県中南部に暴風雨 死者8名 |
1936 | 昭和11.7.23 | 台風女島付近を通過し対馬海峡へ 死者8名 被災566件 |
1942 | 昭和17.8.27 | 台風西彼北部に上陸、佐世保付近を経て対馬海峡に入る |
1944 | 昭和19. | 長崎県最初の砂防ダム大村市郡川に完成する |
1945 | 昭和20.8.9 | 長崎市に原爆投下さる 8月15日 終戦となる |
1948 | 昭和23.9.11 | 佐世保地方に大豪雨 死者39名 行方不明者79名 |
1953 | 昭和28.6.25 | 豪雨県北を襲う 死者25名 |
1957 | 昭和32.7.25 | 集中豪雨により「諫早水害」発生 死者718名 被災1,643件 |
1958 | 昭和33.3.31 | 「地すべり等防止法」制定さる |
1962 | 昭和37.7.7 | 暴風雨県下全域に被害をもたらす 被災1,335件 |
1967 | 昭和42.7.9 | 梅雨前線豪雨により「西日本災害」発生 死者50名 被災3,453件 |
1969 | 昭和44.7.1 | 「急傾斜地崩壊防止法」制定さる |
1972 | 昭和47.7.6 | 梅雨前線の活動が活発となり九州全域に大雨が襲う 被災1,845件 |
1975 | 昭和50.5.1 | 世界初の海上空港「長崎空港」開港 |
1980 | 昭和55.8.29 | 豪雨全県域に被害をもたらす 被災2,557件 |
1982 | 昭和57.7.23 | 梅雨前線豪雨により「長崎大水害」発生 死者299名 被災8,655件 |
1985 | 昭和60.6.18 | 長崎地方に豪雨 被災2,406件 |
1989 | 平成元 9.2 | 五島地方に集中豪雨 がけ崩れ発生して死者4名 |
1990 | 平成2.6.28 | 県北部地方に梅雨前線豪雨 被災2,125件 |
1991 | 平成3.6.3 | 普賢岳噴火による「普賢岳大火砕流」発生 死者43名 |
1992 | 平成4.4.1 | 長崎県土木部砂防室が「砂防課」となる |
1993 | 平成5.4.28 | 同年7月17日までの間 普賢岳噴火による土石流が中尾川・水無川で多発 |
1996 | 平成8.3.30 | 「砂防法」制定100周年目を迎える |
2001 | 平成13.4.1 | 「土砂災害防止法」施行される |
2004 | 平成16.12.17 | 長崎県で「土砂災害防止法」に基づく土砂災害警戒区域を指定 |
2006 | 平成18.9.1 | 長崎県で気象庁連携による「土砂災害警戒情報」の運用を開始 |
2009 | 平成21.5.1 | 「土砂災害警戒情報メール配信システム」を長崎県で運用を開始 |
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