どのような場所で犯罪が起こりやすいかが、理解できるようになります。その結果、より安全な道を選ぶようになり、危険な道を歩かざるを得ないときにも、その自覚があるので、友だちと一緒に行動したり、いつもより注意力を高めたりするようになります。

友だち同士で話し合いながら地域安全マップを作製することにより、世代内コミュニケーション能力を育てることができます。
また、大人から街の様子を聞くことにより、世代間コミュニケーション能力も育てることができます。
地域安全マップ作製の過程で、地域を探検し、さまざまなことを発見することにより、地域への関心が高まります。また、インタビューを通して住民と触れ合うことにより、地域には自分たちを守ってくれる人が大勢いることに気づき、地域を愛する心も育ちます。
地域社会に貢献したという達成感・成功体験が生まれ、犯罪・秩序違反行為に対する嫌悪感も醸成されます。そのことにより、非行防止に有効な市民性が育ちます。
地域住民が、子どもたちによる地域安全マップづくりを見かけたり、協力したりすることを通して、子どもを地域で守るという意識が高まります。
地域安全マップは、犯罪が起こりやすい場所を表示した地図であり、実際に犯罪が発生した場所を表示した地図(犯罪発生マップ)や不審者が出没した場所を表示した地図(不審者マップ)ではありません。また、大人が地域安全マップを作製して、それを子どもに渡すだけでは、子どもの被害防止能力はそれほど高まりません。子どもや地域住民は、地域安全マップづくりを経験することで、危険な場所を避けたり、注意力を向上させたりする必要性を強く感じるようになります。子どもや住民自身が試行錯誤しながら相互に協力して作り上げる過程こそが、さまざまな効果を生みます。
「あの公園に変な人がいた」とか、「この道路で、おかしな人が2人いた」といった、不審者が出没した場所を表示した不審者マップは、被害防止能力の向上に効果的でないばかりか、有害でさえあります。なぜなら、不審者か否かの判断が主観的であるため、特定の人や集団を不審者扱いにした差別的な地図になる危険性があるからです。
子どもに、単純に「不審者に注意しましょう」と指導することは、「進んであいさつをしましょう」とか、「困っている人を助けましょう」などと指導していることと矛盾し、子どもを混乱させてしまいます。
この場合、子どもに、「犯罪が起こりやすい場所では十分警戒し、犯罪が起こりにくい場所においては、積極的にあいさつをしましょう。」と指導すれば、混乱は回避できます。
犯罪発生場所をそのまま地図に書き込むだけでは、危険な場所を見極める能力は育ちません。また、犯罪発生場所に執着すると、被害体験を聞き出すことに躍起となり、被害者のトラウマ(心の傷)を深める危険性があるので、特に被害に遭った子どものケアには十分な配慮が必要です。
犯罪が起きた場所が明らかにされている場合でも、それは、あくまでも、犯罪が起こりやすい場所を洗い出すための基礎資料と考えるべきです。
日ごろ不安に感じている場所では、注意しているはずなので、その場所を単純に地図に落とすだけでは、被害防止のための意識と能力の向上は期待できません。
犯罪が起こりやすい場所の判断基準(「入りやすい」(領域性が低い)場所と「見えにくい」(監視性が低い)場所という基準)に照らして、場所の危険性を判断し、地域に潜む危険性を発見するという「気づき」の過程こそが、被害防止にとって最も重要なのです。
参考資料:『地域安全マップ作製マニュアル』(東京法令出版株式会社著:立正大学文学部社会学科 小宮 信夫 教授
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立正大学文学部社会学科(犯罪社会学) 小宮信夫 教授 監修