| 研究種別 |
テーマ名 |
概 要 |
研究期間 |
予算額
（千円） |
| 連携プロジェクト |
長崎県産魚を原料とした機能性発酵食品（さかな味噌）の開発 |
長崎県産魚の新たな加工原料としての利用対策のため、これらを原料とした新規水産醗酵食品（さかな味噌）の開発を目指し、「さかな味噌」に最適な醸造法の研究、「さかな味噌」製造時に生じる廃棄物からの有効成分回収と添加法の検討、「さかな味噌」の機能性や安全性の確認を行う。 |
H18～20 |
連携
プロジェクト
参照 |
| 連携プロジェクト |
イカ肉の高度有効利用に関する研究 |
一般的に蒲鉾や竹輪等のねり製品の生産には冷凍すり身が使用されている。スルメイカのねり製品化技術を開発したことから、適正なスルメイカ冷凍すり身の製法を確立する。さらに、すり身加工時に排出される脚肉や鰭肉等の利用法を開発し、これらスルメイカ加工品の体調調節作用を解明する。 |
H19～21 |
連携
プロジェクト
参照 |
| 特別研究 |
イカ類の高品質保持輸送技術の開発 |
長崎県産のイカ類の価格上昇とブランド化を図るため、イカ類の致死条件、保存条件の把握および簡易な鮮度判別法の確立と活魚輸送の基礎的な条件を把握し高品質保持輸送技術の開発を行う。 |
H17～19 |
2,000 |
| 独自（経常） |
地域型資源管理予測技術開発 |
タチウオ、アマダイの資源評価手法開発のための基礎知見を得るため、漁獲統計調査、生物統計調査、分布調査を行う。 |
H09～ |
2,348 |
| 独自（経常） |
沿岸漁業開発調査 |
①定置網漁業の振興のため、科学的根拠に基づいた漁場の診断を行う。
②人工魚礁で魚群蝟集状況把握手法開発を目的とした調査を実施する。
③漁獲物とごみ等の選別漁獲ができるような上下２つの袋網を持つ底曳網漁具の開発を行う。
④水深200ｍ以深の未利用漁場の活用に向け、海底地形図を作成する。 |
S61～ |
6,474 |
| 独自（経常） |
有明海漁場モニタリング調査 |
有明海の漁業資源の回復対策への知見を得るため、漁場環境調査（水質、底質、プランクトンなど）と主要魚種の稚仔調査を行う。調査結果は漁業者等へ情報提供する。 |
H16～20 |
3,909 |
| 独自（経常） |
資源管理に必要な情報提供 |
漁海況に関する的確な情報を漁業者へ提供するため、沿岸域における漁海況情報の収集分析を行い、漁海況週報（毎週）や漁況予報などを発信する。 |
H17～21 |
3,523 |
| 独自（経常） |
磯根生産性向上技術開発 |
長崎県において磯根資源は、乱獲等により減少傾向にあることから、アワビ、ウニ等の重要な磯根資源を効率的に利用し漁業生産の向上を図るため、複数の磯根資源を対象に、種苗放流技術及び資源管理手法の開発を行う。 |
H18～22 |
2,879 |
| 独自（経常） |
沿岸性高級魚類栽培技術展開 |
現在、資源状況が低位にある沿岸高級魚種の資源回復をめざして、ホシガレイ、オニオコゼ、クエ等を対象に効果的な種苗放流事業を展開するため、種苗生産技術開発と連携しながら、放流技術及び資源管理手法の開発を行う。 |
H17～21 |
7,276 |
| 独自（経常） |
第２期魚介類種苗量産技術開発 |
基礎的な種苗生産技術が明らかになった魚種（オニオコゼ、アカアマダイ、トコブシ、クマサルボウ）について大量生産技術の開発を行う。また、開発した技術は、実用化に向け県下種苗生産機関へ技術指導を行う。 |
H14～22 |
38,563 |
| 独自（経常） |
新魚種種苗生産技術開発研究 |
「つくり育てる漁業」、「持続的、安定的な養殖業の育成」のために、新魚種（クエ等）の種苗生産技術を開発する。技術開発された魚種は、次の量産技術の開発に移行する。また、次期開発魚種について基礎知見を得るために、成熟・産卵調査等を行う。 |
H14～22 |
12,640 |
| 独自（経常） |
有明海特産種二枚貝類種苗生産技術開発 |
有明海の水産振興を図るため、諌早湾を中心に進められているマガキ養殖について、夏期のへい死原因の究明と対処法ならびに付着生物の防除法を検討する。また、新しい養殖種として期待されるトリガイの種苗生産試験を行う。 |
H15～19 |
3,941 |
| 独自（経常） |
高水温対応型海藻増養殖技術開発 |
近年、秋～冬期の高水温化に伴い生産が不安定となっているノリ、ワカメ、ヒジキ等食用海藻類の生産安定のため、増養殖技術の改良・開発を行う。また、水温環境の変化などに伴う藻場の変化を調査し、藻場回復技術の開発を行う。 |
H15～19 |
5,402 |
| 独自（経常） |
諫早湾における貝類の持続的な生産に向けた技術開発研究 |
有明海（諌早湾）で激減しているタイラギの資源回復に向けた減少原因を把握し、移植技術など回復に向けた技術の開発を行う。また、アサリの安定生産・生産性向上をめざし、漁場改善や地元産稚貝の効果的な飼育方法を検討する。 |
H19～23 |
5,217 |
| 独自（経常） |
発酵技術を利用した水産加工新製品開発事業 |
低･未利用資源の有効活用と付加価値向上を図るため、醗酵技術を応用することにより、味や見た目を改善する新たな水産加工技術を開発し、新しい水産加工品を創出する。 |
H17～21 |
3,794 |
| 独自（経常） |
水産物流通加工技術強化支援 |
水産物の付加価値向上と水産加工業の経営安定を図るため、開放実験室を利用した技術相談・指導、研修会や巡回指導による情報の提供および高鮮度保持流通技術の開発を行う。 |
Ｈ19～23 |
3,080 |
| 独自（経常） |
塩干品高品質化原料調査研究事業 |
長崎県は全国有数のアジ・サバ類の水揚げを誇るが、それらは塩干品の原料として、他県の加工品生産地に多く出荷されており、県内産の塩干品の生産量及び知名度は非常に低い。そこで、県内産塩干品の品質向上を図るため、原料の一般成分の季節変動等の調査研究を行い、加工に適した時期等の検討を行う。また、塩干品の品質向上につながる加工方法の検討を行う。 |
Ｈ19～23 |
2,617 |
| 独自（経常） |
内湾漁場環境評価・改善手法開発事業 |
近年、内湾域で貧酸素水塊が発生するなど漁場環境が悪化しているため、これらの内湾域の漁場環境を調査し、漁場環境改善手法の開発を行う。 |
H17～21 |
12,941 |
| 独自（経常） |
有害赤潮プランクトン等監視調査事業 |
赤潮が多発する海域（伊万里湾、大村湾等）では有害赤潮監視調査を、有害プランクトンに由来する「貝毒」が発生する海域（対馬等）では貝類の毒化状況監視調査を行う。また、有害・有毒プランクトンを用いた室内培養実験を行い、有害・有毒プランクトンの消長予察技術の開発に向けた調査・研究を行う。 |
H19～23 |
5,032 |
| 独自（経常） |
養殖安定化技術開発試験 |
マダイ、ハマチに偏り経営が厳しい養殖業の経営安定を図るため、養殖魚種の多様化に向けた新たな魚種（マハタ、クエ等）の養殖試験を行う。さらに養殖支出に占める割合の高い餌料について効率的な給餌方法を明らかにし、持続的・安定的な経営を図る。 |
H19～23 |
6,624 |
| 独自（経常） |
養殖疾病総合対策事業 |
魚類病原体の検査技術及び防疫技術の開発を行うとともに魚病診断や情報収集・伝達体制の整備して、対策技術開発から指導・普及まで一貫して実施する。 |
H19～23 |
9,293 |
| 行政要望 |
資源評価調査 |
重要資源（ｱｼﾞ･ｻﾊﾞ･ｲﾜｼ類、ﾏﾀﾞｲ、ﾋﾗﾒ、ﾌﾞﾘ、ｲｶなど）の各種調査（生物統計調査、漁獲統計調査、産卵調査、新規加入量調査など）を実施し、19年の資源評価の基礎資料とする。 |
H12～ |
15,040 |
| 行政要望 |
イカ釣り発光ダイオード集魚灯実用化試験 |
燃油高騰に対応した省エネ対策の一環として、本県海域におけるイカ釣漁業の発光ダイオード集魚灯の実用化に向けた試験操業を行う。 |
Ｈ17～19 |
18,481 |
| 行政要望 |
資源回復計画作成推進 |
対馬海域におけるアマダイ資源回復計画の作成に必要な資源評価のための基礎資料の収集を目的に、漁獲量調査や魚体測定等各種調査を行う。 |
Ｈ18～22 |
2,724 |
| 行政要望 |
有明海粘質状浮遊物原因究明・予測手法開発事業 |
有明海で発生する粘質状浮遊物の発生原因究明と予測手法の開発を行う。 |
H19～23 |
6,719 |
| 行政要望 |
ＬＥＤ水中灯によるイカ類の集魚試験 |
LED水中灯のイカ釣り漁業での利用の可能性を検討するため、イカ類の集魚方法の検討と漁船による試験操業を行う。 |
H19 |
10,526 |
| 行政要望 |
定置網での集魚灯効果試験 |
試作した浮標式集魚灯を定置網の垣網に取り付け、その集魚効果を把握する。 |
H19 |
2,498 |
| 行政要望 |
有明海資源回復共同放流
(ｶﾞｻﾞﾐ) |
有明海において重要な漁獲対象種で種苗放流が行われているガザミについて、放流効果を的確なものとするため、本種の資源・生態を解明するとともに、放流手法の確立に向けた放流技術の開発を行う。 |
H15～19 |
4,951 |
| 行政要望 |
資源を育む長崎の海づくり |
トラフグ人工種苗の大量放流による資源の回復をはかるため、放流技術開発で得られた効果的な放流方法（有明海に置ける全長７ｃｍ放流）を基に、有明海で50万尾規模の標識放流を行う。併せて、市場調査により放流効果とその波及範囲について検証する。 |
H19～21 |
4,600 |
| 行政要望 |
持続的真珠養殖生産確保緊急対策 |
病気（赤変症など）に強いアコヤガイを作出するため、耐病性の指標となる体成分（血清総蛋白含量）等を明らかにし、その指標に基づく品種改良技術を開発する。さらに、良質な母貝などについての飼育技術の開発を行う。 |
H15～19 |
5,000 |
| 行政要望 |
新生海の森づくり総合対策事業 |
本県海域の地先の磯焼けの実態に応じた磯やけ対策が行われるよう、現地での調査や指導等を行っていく。 |
H19～22 |
15,787
（予定） |
| 行政要望 |
魚類養殖多様化推進事業 |
養殖業の魚病被害を軽減する水産用医薬品の充実を図るため、水産用医薬品承認に必要な基礎試験を行う。 |
H18～22 |
950 |
| 受託 |
日本周辺高度回遊性魚類資源調査委託 |
クロマグロ幼魚（ヨコワ）やカジキ類の資源評価の基礎資料を得るため、漁獲統計調査、生物統計調査を行う。また、調査結果を利用し、ヨコワ漁況予報を発表する。 |
H18～22 |
1,950 |
| 受託 |
大型クラゲ出現調査及び情報提供事業 |
大型クラゲの来遊実態を把握するため、調査船やセスナ機による目視調査を実施するとともに、各普及指導センターからの大型クラゲ出現情報を取りまとめ、関係機関へ情報発信する。また、有明海において幼クラゲの分布実態調査等を実施する。 |
H18～19 |
4,613 |
| 受託 |
最適放流手法を用いた東シナ海トラフグ資源への添加技術の高度化 |
減少している東シナ海産トラフグ資源の回復を目指して、人工種苗放流による効果的な資源増大を図るため、有明海、瀬戸内海等の産卵場由来の種苗の当該資源への貢献度を解明し、放流数や放流場所の最適組合せに基づいた添加技術を開発する。有明海・瀬戸内海の関係県で、各産卵場での一斉放流、追跡調査等を共同で行う。 |
H18～22 |
18,272 |
| 受託 |
大型二枚貝タイラギの環境浄化型養殖技術開発 |
タイラギ種苗の安定確保のために効率的な人工種苗生産技術を開発する。 |
H18～20 |
3,000 |
| 受託 |
アサリ初期稚貝の好適環境評価手法の確立 |
小長井町地先のアサリ養殖場は、アサリ稚貝の発生量が多いことで知られている。一方、この海域は餌料条件に恵まれるという良い面と、夏季に貧酸素水塊に遭遇するという悪い面を併せ持つ。そこで、この場所でアサリ稚貝の生理機能を活用した新しい環境評価手法を開発するため、稚貝の生息環境を餌料及びストレス要因の観点から詳細に調査する。 |
H18～20 |
500 |
| 受託 |
マグロ類の人工種苗による新規養殖技術の開発 |
長崎県五島地先において養殖中のマグロ３歳魚（出荷魚）の成熟状況と飼育環境を把握するために、生殖腺組織等のサンプリングと養殖筏付近（遊泳槽）の水温及び照度等の環境調査を実施する。（長崎県担当分） |
H19～22 |
1,493 |
| 受託 |
本邦南西水域の環境変化に対応した藻場の回復・拡大技術の高度化 |
近年の磯焼けの状況に対して、藻場の実態や近年の変動傾向の把握、特性評価、および藻場の回復・拡大技術について国や九州各県の関係研究機関と連携して調査研究を行う。 |
H19～21 |
990 |
