| 研究種別 |
テーマ名 |
概 要 |
研究期間 |
予算額
（千円） |
| 連携プロジェクト |
長崎県産魚を原料とした機能性発酵食品（さかな味噌）の開発 |
長崎県産魚の新たな加工原料としての利用対策のため、これらを原料とした新規水産醗酵食品（さかな味噌）の開発を目指し、「さかな味噌」に最適な醸造法の研究、「さかな味噌」製造時に生じる廃棄物からの有効成分回収と添加法の検討、「さかな味噌」の機能性や安全性の確認を行います。 |
H18～20 |
連携
プロジェクト
参照 |
| 特別研究 |
イカ類の高品質保持輸送技術の開発 |
長崎県産のイカ類の価格上昇とブランド化を図るため、イカ類の致死条件、保存条件の把握および簡易な鮮度判別法の確立と活魚輸送の基礎的な条件を把握し高品質保持輸送技術の開発を行います。 |
H17～19 |
3,000 |
| 独自（経常） |
資源管理に必要な情報提供 |
漁海況に関する的確な情報を漁業者へ提供するため、沿岸域における漁海況情報の収集分析を行い、漁海況週報（毎週）や漁況予報などを発信します。 |
H17～21 |
3,523 |
| 独自（経常） |
地域型資源管理予測技術開発 |
キビナゴ、タチウオの資源評価や漁況予測手法開発に必要な基礎知見を得るため、漁獲統計調査、生物統計調査、稚魚分布調査（キビナゴ）、親魚分布調査（タチウオ）を行います。 |
H09～ |
2,348 |
| 独自（経常） |
沿岸漁業開発調査 |
①定置網漁業の振興のため、科学的根拠に基づいた漁場の診断を行います。
②人工魚礁による効果的な漁場づくりや効果把握を行う上で必要な魚群蝟集状況の把握手法の開発を行います。
③漁獲物とごみ等の選別漁獲ができるような上下２つの袋網を持つ底曳網漁具の開発を行います。
④水深200ｍ以深の未利用漁場の活用に向け、海底地形図を作成します。 |
S61～ |
6,474 |
| 独自（経常） |
有明海漁場モニタリング調査 |
有明海の漁業資源の回復対策への知見を得るため、漁場環境調査（水質、底質、プランクトンなど）と主要魚種の稚仔調査を行います。調査結果は漁業者等へ情報提供します。 |
H16～20 |
5,214 |
| 独自（経常） |
磯根生産性向上技術開発 |
長崎県において磯根資源は、乱獲等により減少傾向にあることから、アワビ、ウニ等の重要な磯根資源を効率的に利用し漁業生産の向上を図るため、複数の磯根資源を対象に、種苗放流技術及び資源管理手法の開発を行います。 |
H18～22 |
2,879 |
| 独自（経常） |
沿岸性高級魚類栽培技術展開 |
現在、資源状況が低位にある沿岸高級魚種の資源回復をめざして、ホシガレイ、オニオコゼ、メバル等を対象に効果的な種苗放流事業を展開するため、種苗生産技術開発と連携しながら、放流技術及び資源管理手法の開発を行います。 |
H17～21 |
7,276 |
| 独自（経常） |
第２期魚介類種苗量産技術開発 |
基礎的な種苗生産技術が明らかになった魚種（オニオコゼ、マハタ、メバル、トコブシ、クマサルボウ）について大量生産技術の開発を行います。また、開発した技術は、実用化に向け県下種苗生産機関へ技術指導を行います。 |
H14～22 |
38,560 |
| 独自（経常） |
新魚種種苗生産技術開発研究 |
「つくり育てる漁業」、「持続的、安定的な養殖業の育成」のために、新魚種（アカアマダイ等）の種苗生産技術を開発します。技術開発された魚種は、次の量産技術の開発に移行します。また、次期開発魚種について基礎知見を得るために、成熟・産卵調査等を行います。 |
H14～22 |
12,643 |
| 独自（経常） |
有明海特産種二枚貝類種苗生産技術開発 |
有明海の水産振興を図るため、諌早湾を中心に進められているマガキ養殖について、夏期のへい死原因の究明と対処法ならびに付着生物の防除法を検討します。また、新しい養殖種として期待されるトリガイの種苗生産試験を行います。 |
H15～19 |
3,941 |
| 独自（経常） |
高水温対応型海藻増養殖技術開発 |
近年、秋～冬期の高水温化に伴い生産が不安定となっているノリ、ワカメ、ヒジキ等食用海藻類の生産安定のため、増養殖技術の改良・開発を行います。また、水温環境の変化などに伴う藻場の変化を調査し、藻場回復技術の開発を行います。 |
H15～19 |
5,402 |
| 独自（経常） 受託 |
諫早湾貝類資源回復技術開発 |
有明海（諌早湾）で激減しているタイラギやサルボウなどの貝類資源を回復するため、その減少原因を明らかにするとともに、移植技術など回復に向けた技術の開発を行います。また、地まき放流によって生産されているアサリの安定生産のため、地元産稚貝の効果的な利用法を検討します。 |
H14～18 |
5,451 |
| 独自（経常） 受託 |
低・未利用水産資源利用技術開発 |
磯焼けの原因とされている食害魚種や低・未利用魚種の利用促進を図るため、これらの魚種の栄養成分や加工利用原料特性、至適加工法の把握を行います。また、加工原料の有効利用のために筋原繊維タンパクを利用し機能性高分子ゲルによる飼料開発を行います。 |
H14～18 |
4,798 |
| 独自（経常） |
水産物流通加工技術高度化支援 |
水産物の付加価値向上と水産加工業の経営安定を図るため、高鮮度保持流通技術の開発と技術相談・指導、施設の開放、加工技術指導マニュアルや情報誌の発行を行います。 |
H14～18 |
3,080 |
| 独自（経常） |
発酵技術を利用した水産加工新製品開発事業 |
醗酵技術を利用した新たな水産加工品を創出するため、醗酵のメカニズムの解明と水産物の加工技術の開発を行います。 |
H17～21 |
3,794 |
| 独自（経常） |
内湾漁場環境評価・改善手法開発事業 |
近年、内湾域で貧酸素水塊が発生するなど漁場環境が悪化しているため、これらの内湾域の漁場環境を調査し、漁場環境改善手法の開発を行います。 |
H17～21 |
16,446 |
| 独自（経常） |
赤潮プランクトン等監視調査 |
県内で赤潮が多発する伊万里湾、大村湾において、赤潮による漁業被害防止のため、定期的に監視調査を行います。また、有害プランクトンに由来する「貝毒」が発生する海域において、貝毒による被害を未然に防ぐため、貝類の毒化状況の調査、監視を行います。 |
H17～21 |
2,465 |
| 独自（経常） |
有害赤潮動向調査 |
近年、コックロディニウム等有害赤潮の発生が増加する傾向にあり、多大な業被害が連続して発生しています。赤潮発生による被害軽減に向けた各種対処策を効果的なものとするため、赤潮の発生から消滅までの消長予察技術の開発に向けた調査・研究を行います。
|
H16～20 |
2,696 |
| 独自（経常） |
養殖漁場環境改善技術開発 |
環境に配慮した養殖を推進するため、①養殖漁場等の環境改善手法の開発、②環境への負荷を軽減する養殖手法の開発、③アサリ養殖場の底質改善試験を行います。 |
H14～18 |
3,995 |
| 独自（経常） |
新魚種養殖技術開発試験 |
マダイ、ハマチに偏り経営が厳しい養殖業の経営安定を図るため、養殖魚種の多様化に向けた新たな魚種（マハタ、マサバ、メバル等）の養殖試験を行います。 |
H18～22 |
4,624 |
| 独自（経常） |
魚介類健康管理技術開発 |
養殖業の魚病被害を軽減するため、ブリのノカルジア症薬剤の研究、ブリ・ヒラメの細菌性疾病やマハタのウイルス病に対するワクチンの研究を行います。 |
H14～18 |
4,998 |
| 独自（経常） |
養殖衛生管理体制整備 |
養殖業の魚病被害を軽減するため、魚病の診断、ワクチン接種指導、魚病対策講習会や県内防疫会議の開催等を行います。 |
H16～19 |
4,610 |
| 行政要望 |
緊急有明海漁場環境維持対策 |
有明海で発生する粘質状浮遊物についての対策に必要な基礎資料となる発生経過や原因を究明ため、調査・分析を行います。 |
H17～18 |
9,439 |
| 行政要望 |
イカ釣り発光ダイオード集魚灯実用化試験 |
燃油高騰に対応した省エネ対策の一環として、本県海域におけるイカ釣漁業の発光ダイオード集魚灯の実用化に向けた試験操業を行います。 |
Ｈ17～18 |
21,137 |
| 行政要望 |
資源回復計画作成推進 |
対馬海域におけるアマダイ資源回復計画の作成に必要な資源評価のための基礎資料の収集を目的に、漁獲量調査や魚体測定等各種調査を行います。 |
Ｈ17～21 |
2,875 |
| 行政要望 |
生月北沖人工海底山脈漁場調査 |
生月北沖合に造成された人工海底山脈の効果を確認するため、魚類の蝟集状況や潮流の調査を行います。 |
Ｈ１８ |
1,236 |
| 行政要望 |
有明海資源回復共同放流
(ｶﾞｻﾞﾐ) |
有明海において重要な漁獲対象種で種苗放流が行われているガザミについて、放流効果を的確なものとするため、本種の資源・生態を解明するとともに、放流手法の確立に向けた放流技術の開発を行います。 |
H15～19 |
4,981 |
| 行政要望 |
資源を育む長崎の海づくり |
資源添加率向上技術開発で得られた成果（トラフグ放流種苗の天然資源への加入）を基に、人工資源の大量添加による資源の回復を実証するため、有明海で50万尾規模で大量標識放流を行い。併せて、市場調査により放流効果とその波及範囲について検証します。 |
H16～18 |
5,368 |
| 行政要望 |
ながさき型新水産業創出
（諫早湾アサリ耐夏試験） |
諌早湾小長井町地先で発生する夏期のアサリ大量死対策のため、へい死が発生しにくい場所の調査・選定と実用規模での移植試験を行います。 |
H17～18 |
5,553 |
| 行政要望 |
持続的真珠養殖生産確保緊急対策 |
病気（赤変症など）に強いアコヤガイを作出するため、耐病性の指標となる体成分（血清総蛋白含量）等を明らかにし、その指標に基づく品種改良技術を開発する。さらに、病気に感染しても発症を抑制する飼育技術の開発を行う。 |
H15～19 |
5,134 |
| 行政要望 |
ながさき漁村産品品質向上技術開発(「水産加工ながさきブランド強化総合対策事業」の一部) |
これまで殆ど利用されていないガンガゼや安価な傷イカ（スルメイカ）等の活用を図るため、これらを原料とした新規製品の開発及び既存製品の改良に向けた基礎的加工技術の開発を行います。 |
H16～19 |
985 |
| 行政要望 |
安全安心養殖魚づくり推進 |
薬に頼らない健康魚を作出するため、液化海藻等天然素材を用いた生体防御能の強化試験を行います。 |
H16～ |
1,418 |
| 行政要望 |
魚類養殖多様化推進事業 |
養殖業の魚病被害を軽減する水産用医薬品の充実を図るため、水産用医薬品承認に必要な基礎試験を行います。 |
H18～22 |
1,000 |
| 行政要望 |
資源評価調査 |
重要資源（ｱｼﾞ･ｻﾊﾞ･ｲﾜｼ類、ﾏﾀﾞｲ、ﾋﾗﾒ、ﾌﾞﾘ、ｲｶなど）の各種調査（生物統計調査、漁獲統計調査、産卵調査、新規加入量調査など）を実施し、18年の資源評価の基礎資料とします。 |
H12～ |
15,040 |
| 受託 |
日本周辺高度回遊性魚類資源調査委託 |
クロマグロ幼魚（ヨコワ）やカジキ類の資源評価の基礎資料を得るため、漁獲統計調査、生物統計調査を行います。また、調査結果を利用し、ヨコワ漁況予報を発表します。 |
H18～22 |
1,850 |
| 受託 |
最適放流手法を用いた東シナ海トラフグ資源への添加技術の高度化 |
減少している東シナ海産トラフグ資源の回復を目指して、人工種苗放流による効果的な資源増大を図るため、有明海、瀬戸内海等の産卵場由来の種苗の当該資源への貢献度を解明し、放流数や放流場所の最適組合せに基づいた添加技術を開発します。有明海・瀬戸内海の関係県で、各産卵場での一斉放流、追跡調査等を共同で行います。 |
H18～22 |
22,000 |
| 受託 |
暖流系アワビ類初期生態解明技術の開発 |
クロアワビ、メガイアワビ、マダカアワビの種の特性に応じた増養殖技術の開発に向け、種毎の浮遊幼生・稚貝期の行動特性等を明らかにするため、人工生産された受精卵を用いて室内実験を行います。 |
H17～18 |
1,000 |
| 受託 |
生物多様性に配慮したアマモ場造成技術開発研究 |
生物多様性に配慮したアマモ場の造成技術開発に向け、遺伝的多様性と地域固有性を確保するための基準を設定するため、日本沿岸に広く分布するアマモ類の類似度・相違度を遺伝子レベルでの調査を行います。 |
H17～18 |
1,200 |
| 受託 |
諫早湾におけるアサリ稚貝の発生実態調査 |
諫早湾の漁業振興を図る上で重要なアサリ養殖における種苗の安定調達を図るため、これまでのアサリ稚貝購入方式に加え、養殖漁場で発生する天然稚貝の活用に向け、天然稚貝の分布や生残等の実態調査を行います。 |
H17～18 |
6,000 |
| 受託 |
ﾏｲｸﾛｱﾚｲによる魚介類疾病の診断技術開発 |
迅速で正確な魚病診断手法開発のため、遺伝子配列から魚病を読取るマイクロアレイ法導入の基礎試験を行います。 |
H16～18 |
1,800 |
